財務指標

【財務指標】売上債権回転期間とは?定義や目安を分かりやすく解説!

販売した商品が現金になるまでの期間を評価する『売上債権回転期間』。

指標の定義や短縮方法を分かりやすく解説します!

企業の効率性分析、そして業界内の競合優位性まで把握できる重要指標。しっかり理解しておきましょう!

なおころ
なおころ
回転率と回転期間の違いは別記事にて。結局のところ結論は同じなので回転率が高い、もしくは回転期間が短い方が好ましいことを念頭に置いて次章へどうぞ!
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【財務指標】売上債権回転期間の定義

売上債権回転期間の定義売上債権回転期間の定義

売上債権回転期間とは

売上債権回転期間とは、企業の販売した商品やサービスが現金になるまでの速さを示す指標です。

特にBtoBの取引となれば商品やサービスを現金で購入することはまずありません。

そんなときは『ちゃんと商品を売りましたよ』と証明するために売掛金や受取手形を発行し、近い将来にお金を受け取る際の証明として使うのが通例です。

もちろん、売上債権(売掛金+受取手形)は少ない方が好ましく、売上に対して売上債権が小さいほど回転期間は短くなり、先延ばしされず、すぐに現金で払ってもらえる割合が多いことを示します。

【財務指標】売上債権回転日数の定義

  • 売上債権回転日数 = 売上債権 ÷ 売上高 × 365

効率性の王道指標『CCC』を評価する際などに好んで使われるのが『売上債権回転日数』です。

これは売上債権が売上高の何日分であるかを示した指標。

実際に商品やサービスを販売してから何日後に現金化するのか把握することができ、イメージしやすいため、企業分析をする際には重宝されます。

また、売上債権回転日数が長いと、販売代金がの入金までに時間がかかり、事業への再投資が先延ばしされてしまいますね。また、違う角度から見れば資金繰りも苦しくなるため、貸し倒れの兆候としても機能します。注意して値を確認しましょう。

なおころ
なおころ
そんな売上債権回転期間(日数)、目安はどれくらいなのでしょうか?
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【財務指標】売上債権回転期間の目安

  • 目安はない
  • 値の推移を確認すべし

売上債権の回収期間は企業間の交渉によって決められるため、画一的な目安は存在しません。

効果的なのは同じ企業の複数年の売上債権回転日数を確認することです。

値の推移を確認することで資金繰りが楽になっているのか苦しくなっているのか、さらに言えば業界内での立場が強くなったのか弱くなったのかも検討がつくでしょう。

なおころ
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業界内での立場が強いほどすぐに現金を回収できるもの。競合優位性も評価できますね!
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【財務指標】売上債権回転期間を短くする方法

  1. 売上債権を減らす
  2. 売上高を増やす

売上債権回転期間は売上債権と売上高によって計算されるため、当然どちらかの変数を操作する必要があります。

やはり狙いどころは売上高の増加でしょう。

売上債権の削減は企業間の付き合いなども影響し、完全にコントロールすることが難しく、大きな期待を寄せることはできません。

一方の売上高の増加については経営陣の腕の見せ所。

具体的な手法は業界によりけりですが、新商品の開発、マーケティング対象の再設定、研究開発による技術革新、多角化など。考えられる施策はいくらでもあるでしょう!

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【財務指標】売上債権回転期間まとめ

売上債権回転期間とは

  • 売上債権回転期間 = 売上債権 ÷ 売上高
  • 売上債権回転日数 = 売上債権 ÷ 売上高 × 365
  • 販売した商品が現金になるまでの期間(日数)
  • 目安はない。値の推移を確認。
  • 売上の増加による短縮が望ましい

商品やサービスを販売してから現金になるまでのスピードを評価する売上債権回転期間。

各企業の複数年の値を確認して競合優位性を推察しましょう。

 

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それではまた、株式市場でお会いしましょう。
すべての投資家達へ。なおころより。

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